日本観光士会は、全国の特産品を持つ地域の観光や文化に関する観光士検定と観光コーディネーター資格検定を実施し、日本観光士会が合格証を付与するものです。


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プロフェッショナル講師養成講座

民間・公的機関へのアプローチ(営業)手法をお教えします!

プログラム仕様書、指導書、報告書、企業・団体・公的機関を問わず、そのアプローチ手法を学べます。

上級実践講師として主催者側としての経験(講師オーディション)とクライアント側に多くの講師を派遣した実績で、そのノウハウをお教えします。

少子高齢化時代に入り、グローバル人材が求められています。そのような時代にあわせて、あらゆる組織・企業で人材育成が急務です。本研修は、これまで培ったグループのノウハウ提供により、研修をより実践的にできるようになるための「プレゼンテーションスキル」「コミュニケーションスキル」「企画・アイデア発想スキル」等を身につけることができる研修です。同時に自己診断、適性診断をすることで、客観的な立場で講師としてのご自分を見つめなおすことができます。

対象者

研修の講師をめざす方すべてが対象です。

しかし、教えることが好きでも、経験があっても、良い講師として長く活躍するには、コミュニケーション・性格診断を通じて、それに合わせたテーマ設定など、教えるテクニックが必要とされます。

JMCグループでは、社内で人材育成にあたっている方や、プロの講師を目指す方に、 研修の実践の場で活躍したいというご要望にお応えして、春と秋に研修講座を開いています。

2021年度開講の特徴

JMCグループは、平成13年よりITを活用した研修事業に着手し、数々の実践的公的セミナーや、専門学校、大学などでカリキュラムを開発、文科省、職業訓練校などへのプログラム提供を行ってまいりました。

本年度の研修の指標は、3つあります。

1つ目は、「商・販・販促」(商品、販売、販促)にわたる教育と、幅広い取り組み分野を資格を研修の基盤としていることです。この「商・販・販促」にすべて「戦略」や「戦術」を付けると、「商品戦略」「商品戦術」「販売戦略」「販売戦術」「販促戦略」「販促戦術」となり、これにグループの主軸となっている「マネジメントマーケティング」戦略が加わります。

2つ目の指標として、「モノづくり、コトづくり、バおこし」の実践的な活動と研究活動があります。ここには「観光資源活用」と特に「観光特産」という資格・検定制度のほかに、「観光特産大賞」などのアワードの実践の取り組みや、「MMP®総合研究所」における「マネジメントマーケティング」戦略に関わる研究活動が行われこの研修に反映していることです。

3つ目の指標は、「プロコンと言われる、プロとしてのコンサルもできる講師を育成すること」です。そこには正しいマーケティングの理解と、現状の課題に対する変革が求められます。

JMCグループが追及するマネジメントマーケティングは、川下から川上を見つめ、経営全体、経営の根幹までを含めて構築するものです。マネジメントマーケティングは、いわば「市場の視点」から企業の活動全体をみるものといえます。マーケティングの概念は、生産志向から製品志向へ、さらに販売志向へと、時代とともに変化してきました。しかしいずれにしても、マーケティングの考え方の出発点は「市場の視点」です。

このような実践的研修と社会人基礎力養成の人材育成事業に取り組んでいるのが、JMCグループの中核組織ともいえる(一社)日本販路コーディネータ協会と(一社)日本観光文化協会です。またこの2協会と連携する経済産業省認可団体であるセールスレップ・販路コーディネータ協同組合、及び付属機関のMMP®総合研究所があります。

協会は、今後もビジネスの成功を提供するための実践的な「売れるものづくり」と「買われる仕組み作り」を創造し、社会と時代のニーズに合った積極的な人材育成支援を目指しています。

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学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

 (一社)日本観光文化協会と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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