日本観光文化検定は、全国の特産品を持つ地域の観光や文化に関する観光士検定と観光コーディネーター資格検定を実施し、日本観光文化検定協会が合格証を付与するものです。


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資格認定委員会

資格認定委員会

会長

小塩 稲之 
日本観光文化検定協会委員。中小企業整備機構助成金評価委員、商工会議所シニアアドバイザー、商工会経営相談員、eラーニング推進協会理事長、財団法人企業メセナ協議会編集委員、私立高等学校理事・教諭、経済産業省セールスレップ普及検討委員会委員、経済産業政策局ベンチャー企業の公的調達の促進に向けた研究委員,、地方公共団体の商品開発プロデューサーなどを歴任.。観光で見る名産・名物料理「楽しみながら学ぶ旅」,全国観光特産検定試験 3級公式ガイドなど、著書多数。

監修委員長
土井 利彦 
日本観光文化検定協会委員。地域社会研究所エグゼクティブ研究員、日本ミュージアム・マネージメント学会常任理事、野外文化教育学会常任理事。地域振興計画の立案、生活文化研究/過疎山村地域研究/都市問題研究/景観論、アウトドア環境問題/ソフト・エネルギー研究/エコロジカル・エコノミー研究など幅広い活動を行なっている。

委員
大山 充 

日本観光文化検定協会委員。日本観光文化検定協会 認定観光コーディネーター。新事業開発、商品開発の責任者,自治体等の地域振興策を支援するシンクタンク企業のコンサルタント、国、地方自治体、雇用促進委員。

アドバイザー
玉井 和博
立教大学観光学部 観光学科 教授。

松井 秀郎
立正大学地球環境科学部 地理学科 教授。

鈴木栄治
日本観光文化検定協会委員、販路コーディネータ1級。流通、地域特産品に得意先を持つ企業、組合、団体のセミナー、市場開拓・営業指導、新入・若手社員研修、幹部研修、商品企画、地域特産品開発の講演など多数。専門分野「商店街の再生と街おこし活性化の取組み」、「地域特産品開発の正しい進め方と売り方開発」など。

岡山直樹
日本観光文化検定協会委員 、販路コーディネータ1級。国内大手の多角企業の食品事業部門において、研究、生産、地域特産品商品開発、営業を手がける。独立後、商品開発コンサルタントとして多くの食品企業を支援する。 専門分野は、食農産業における、商品開発、マーケティング、生産技術開発支援、地域特産品支援等。

上野 延城
 販路コーディネータ1級、社団法人日本ジュエリー協会正会員、社団法人日本経営士会経営士、社団法人日本産業カウンセラー協会正会員 カウンセラー。

永沢 映
NPO法人コミュニティビジネスサポートセンター(CBS)理事長。 広域関東圏コミュニティビジネス推進協議会幹事、厚生労働省雇用創出企画会議委員などを歴任。 コミュニティビジネスやNPO製品分野のマッチング、コーディネーター。

磯 利昭
経済産業省認可セールスレップ協同組合業務開発委員。税理士、 ITコーディネーター。 経営からIT導入に関するアドバイザー。

阿刀田 実
上級特許管理士。 新製品開発、特許権、実用新案権、意匠権、商標権など、 中小企業の販路開拓、新製品開発コンサルタント。


事務局長
北 賢治
社団法人日本販路コーディネータ協会常務理事、JMC認定研修講師、JMC認定販路コーディネータ1級、ビジネスマネジメント・アドバイザー、JSRA認定セールスレップ1級、経済産業省認可セールスレップ協同組合事業開発委員。 有限会社アクセス東京代表取締役 。IMS審査員補。 IT、精密、流通系商材の販路コーディネータ (コーディネーター資格認定委員会委員)。

理事
石川 哲次郎

社団法人日本販路コーディネータ協会理事、JMC認定研修講師、JMC認定販路コーディネータ1級、ビジネスマネジメント・アドバイザー、JSRA認定セールスレップ1級、経済産業省認可セールスレップ協同組合理事。元eラーニング推進協会副理事長、編集・出版、広報企画・制作事務所代表.。 元川口商工会議所中小企業支援センター課長.(機関誌編集委員、販路コーディネータ)。

 

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<お問い合わせ先>
JTCC 日本観光コーディネーター協会


Email support@jtcc.jp
TEL 03-5948-6581(代表) 
〒115-0045 東京都北区赤羽西4−4−2 倉上ビル1階 
(社)
日本観光文化協会

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学校認定校制度



観光士補認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与

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資源活用と観光等の情報

 観光文化検定を運営する(社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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当協会は、法人賛助会員を設けています。 法人賛助会員とは、当協会の目的に賛同して入会し、当協会が行う事業活動に支援いただいている企業及び団体です。観光事業者をはじめ、観光士、観光コーディネーター教育を提供する教育機関などの法人賛助会員が対象になっています。
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