観光士、観光コーディネーターの認定は、わが国では唯一、日本観光士会がその資格認定を行っています。

JTCC日本観光コーディネーター協会








社団法人日本販路コーディネータ協会


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マネジメントマーケティング・コーディネーター 経営コンサルタント資格認定試験

マネジメントマーケティング・コーディネーター資格基準
マネジメントマーケティング・コーディネーター資格は、MMPグループ、(一社)日本観光文化協会、(一社)日本販路コーディネータ協会の最上位資格として位置づけられています。
実績・経験とも豊富で、商材の目利き力に優れ、後進の指導などもできる人財がMM(マネジメントマーケティング)コーディネーターです。
マネジメントマーケティングを理解し、MMP®ツールとその活用について理解していることが求められます。
試験内容は、高度な「商品、販売、販促、技術戦略」と「モノづくり、コトづくり、場おこし」、また「代表的MMP®ツール」の理解度、活用知識が重視されます。

MMコーディネーターは、マネジメント及びマーケティングの応用スキルと知識を身につけ、その事業活動全般の助言指導までを行う 専門家です。

MMコーディネーターと各専門分野のダブルライセンス取得となり、名刺等にダブルライセンスの資格を記載できます。
また、MM総合研究所研究員には、必須の資格となっています。

受験資格と合格後のご登録

※観光コーディネーターの方は、合格後、資格更新年の登録料が引き継がれますので、更新がない年のみ(2年間)年間登録料13,200円税込をお支払いいただくことでMMコーディネーターの資格をお持ちいただけます。

MMP®総合研究所
MMP®総合研究所の研究員になるには
MMコーディネーターの研究員と審査登録
MMCOは、MMP®リーダー資格を取得すると、「MMP®統括リーダー」としても認定されます。
「MMP®統括リーダー」は実際にマネジメントマーケティングを活用し、実践できる人材として、名刺等でアピールできます。
テキストには、主なMMP®17のツールほか、すべてのツールが網羅されています。

受験資格の取得後、一斉試験での受験、論文審査となります。

マネジメントマーケティング・コーディネーター資格は、一斉試験(毎年6月、11月実施)を受験し合格することで、認定を受けることができます。

受験資格は、MMPグループの各資格の最上位資格取得者の方となります。
・観光コーディネーター
・販路コーディネータ1級
・商品開発コーディネーター
・セールスレップ・マイスター
・営業士マスター
・販売促進コーディネーター
・2級レベル(販路コーディネータ2級、商品開発士、セールスレップ2級、営業士上級、プロモーションプロデューサー、観光士)をお持ちの方で、上記の最上位資格とMMCOを併願受験される方


【テキスト類をお申込みの方】
※テキストは下記のお申し込みフォームより、受験と一緒にお申し込みください。
・お申込みフォームにご記入されたご住所へテキストを送付させていただきます。
※テキスト等の教材はご入金確認後、発送いたします。
※ご入金期限に間に合わない場合、別途ご入金予定日をメールにてご連絡ください。
※未着などのお問い合わせなく受験が出来なかった場合、ご了承のうえご容赦ください。

受験料と日程

マネジメントマーケティング・コーディネーター 2025年上期一斉試験
試験日2025年6月8日(日)
15:00~16:10(70分)
受験料

23,100円(税込)
※セールスレップ・販路コーディネータ協同組合員は18,700円

受付締切日 ●テキストが必要な方:2025年5月22日(木)
(入金期限:2025年5月25日(日)まで)
※試験が差し迫った時期ですとテキスト到着が遅延の可能性があります。
●テキストが不要な方:2025年5月29日(木)
(入金期限:2025年6月1日(日)まで)
開催地オンライン受験のみ
論文提出期限合格通知日より1ヶ月以内
お申込み

以下の受付フォームからお申し込みいただきますと、振込先口座をご案内するメールが届きます。

※送信後、もし控えメールが届かなかった場合は、お手数ですが事務所(support@jtcc.jp)までお問い合わせください。

【受験者の方へ】
受験用のURLは、入金後5月26日(月)以降、メールでご案内します。
試験日5日前までに受験用のURLがメールで届かない場合は、お問い合わせフォームからご連絡お願いいたします。
試験日が近づきましたら、受験画面の確認を事前に行います。事務局からのメールには必ずご返信ください。
返信いただけない場合、当日ではご対応できかねる場合もございます。あらかじめ必ずご返信のほど、お願いします。

直近の試験のお申込み

試験概要

項目

内容
オンライン試験 ・選択式、記述式(70分)
論文試験


・論文試験:7000~8000字(合格通知日より1か月以内)
 (テーマ例)
 ・「コトづくり モノづくり 場おこし」において成功した事例を論じてください。
 ・メーカー企業における「新規事業開発」あるいは「事業化支援」に関する理論・技法について論じてください。
 ・新規事業開発の視点から成功した事例を論じてください。
 ・事業化支援の視点から成功した事例を論じてください。
 ・開業・創業支援の視点から成功した事例を論じてください。
 ・マネジメントマーケティングの支援において成功した事例を論じてください。
 ・あなたの専門とする業務での中小企業支援で成功した事例を論じてください。

合格基準  ・オンライン試験・論文ともに60%以上の正答
合否通知 ・受験申込時にご記入のEメールアドレスへ合否通知を送信します。
・結果のお知らせは、合否のみの通知となります。
備考 ・本実施内容は、不正競争防止法等によって保護されています。
・JMCの書面による承諾の明示がない限り、その一切を開示・複製・掲載・発行できません。

試験・研修に一旦納入いただいた受験料および受講料は返金いたしません。
ただし実施日の7日前までに事務局宛にキャンセル連絡をいただいた場合に限り、1回のみ日程変更のご対応をいたします。お問い合わせフォームからご連絡ください。

7日前までにキャンセルのご連絡がない場合、いかなる理由であっても日程変更および返金はお受けできませんのでご容赦ください。

再度受験を希望される場合は、改めてお申込みとご入金が必要となります。予めご了承ください。


・次のいずれかに該当する場合販路コーディネータ認定者として登録できません。 
1.成年被後見人、被保佐人、被補助人、任意後見契約に関する法律第2条2号所定の本人であっても同法第4条1項の規定により任意後見監督人が選定されている者、のいずれかに該当する者 
2.禁固以上の刑に処せられる者
3.禁固以上の刑の執行を終わり、または刑の執行を猶予された日から5年を経過していない者
4.破産者で復権を得ない者
5.過去に会費未納等により退会となった者
6 過去に除名処分を受けている者
7.以上のほか、理事会において著しく不適切と認められた者
8.一旦納入いただいた受験料および受講料は返金いたしません。ただし実施日の7日前までに・一旦納入いただいた受験料および受講料は返金いたしません。ただし実施日の7日前までに、お問い合わせフォームよりキャンセル連絡をいただいた場合に限り、1回のみ日程変更のご対応をいたします。にキャンセル連絡をいただいた場合に限り、1回のみ日程変更のご対応をいたします。


試験テキスト
マネジメントマーケティング・コーディネーター試験では、マネジメントマーケティング・コーディネーター公式テキストに基づき出題されます。


公式テキストについて
 (一社)日本販路コーディネータ協会出版局が発行する公式テキストです。
 必要な知識を体系づけて分かりやすく記述しており、企業にお勤めの方や一般の方が知識を身に付けられるように配慮したテキストです。
マネジメントマーケティング・コーディネーター公式テキスト

マネジメントマーケティング・コーディネーター公式テキスト
5,720円
※当協会の書籍2冊以上ご注文の場合送料無料です。1冊の場合送料500円です。
※テキストはご入金確認後での発送となります。
※ご購入は、マネジメントマーケティング資格認定試験をお申込済みの方に限ります。
マネジメントマーケティング・コーディネーター事例問題
1,650円
※当協会の書籍2冊以上ご注文の場合送料無料です。1冊の場合送料500円です。
※テキストはご入金確認後の発送となります。
※ご購入は、マネジメントマーケティング資格認定試験をお申込済みの方に限ります。

MMP®総合研究所
MMP®総合研究所からのお知らせ
MMコーディネーターの研究員募集と審査登録

MMCOが最も知っておかなければならないことは、「MM開発法」です。
特に、その中核であるMMP®17のツールを駆使して、企画を立てられること、実践できること、さらに、ツール活用について、教えることができることが重要です。



JTCC日本観光コーディネーター協会

〔お問い合わせ先〕
日本観光士会 一般社団法人日本観光文化協会内
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学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

(一社)日本観光文化協会と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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