観光士、観光コーディネーターの認定は、わが国では唯一、日本観光士会がその資格認定を行っています。


JTCC日本観光コーディネーター協会








社団法人日本販路コーディネータ協会


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(第109回 MMP®研究会◆(第109回MMP®研究会)「マネジメントマーケティングの活用」◆商品開発スキルアップ研修

「商品開発スキルアップ研修」

本研修では、商品を企画する発想や手法をテーマにし、その中でも消費者の共感を得るうえで大変重要なセグメンテーション、ターゲティング、ポジショニングにフォーカスして、商品開発スキルアップ研修を開催します。

セミナー概要

商品開発   
・商品企画 販路開拓を 成功させるには 
・商品企画・商品開発計画 
・商品コンセプト 
・市場の現状把握 
・課題の発見の方法

1.市場の新たな切り口をみつける視点

視点1〜6:環境の切り口
今までの市場の切り方を見直してみよう

.ペルソナを使ったマーケティング

【レベルチェック】顧客像がどれくらい鮮明に見えていますか?
・ペルソナを使ったマーケティング
・顧客像が鮮明になると何が見えてくる
・「ターゲット、刺さるコンセプトを作るターゲティング」
・ターゲットを可視化してみよう

.商品企画の落とし穴

・商品企画ステップ10における実作業ベースの落とし穴
・課題の発見の方法  


講師紹介

講師名

岡田吉晴
プレゼンテーションセミナー、新人研修、で「聴衆をその気にさせる話し方の技術」に関する講演、新人から中間管理職まで幅広く対応する 話し方のイロハからプレゼンテーションの立ち位置、ボディーランゲージ、アイコンタクト、パワーポイントの資料作成技術まで解りやすく解説する。JMC認定販路コーディネータ1級。経済産業省認可セールスレップ・販路コーディネータ協同組合理事。


JMグループ代表

小塩稲之代表

 小塩稲之

◆「MM開発法・ミニ講座 」◆

 「商品、販売、販促、技術」の基礎知識の上に立ち体系化した経営戦略、ビジネスプラン、研究開発、販路開拓、商品開発等の事業におけるマネジメントマーケティング・コーディネーター(MMCO)の実践としての場がマネジメントマーケティングの「MM会議」である。マネジメントマーケティングは小塩稲之が提唱する理論。その代表的MM開発法のツールにMM戦略シート、MM戦略会議(MMC)、MM戦略会議プログラム(MMP®)などがある。そのポイントを解説。

所属

(一社)日本販路コーディネータ協会会長             
(一社)日本観光文化協会会長              
 日本商品開発士会代表 

略歴

マネジメントマーケティング理論の提唱者。「場おこし学」の提唱者
でもある。
その代表的開発ツールにMM戦略シート、MM戦略会議(MMC)、
MM戦略会議プログラム(MMP®)、MMの商品企画開発ステップ10
などがある。
現在 (一社)日本販路コーディネータ協会会長、(一社)日本観光文化
協会会長ほか多数の公職を務める。 
著書に『コトづくり、モノづくり、場おこし学』、小塩稲之の商品開発
学―商品はこうしてつくるなどのほか、論文コラム多数。


〔対象〕どなたでも受講できます

なお、当日は講師、参加者との懇親会(参加は任意)もご用意しています。

〔料金〕
受講料 一般 税込5,500円   協会資格登録者 税込3,300円
※セールスレップ・販路CO協同組合員は研修料無料

東京会場
開催日時

2018年10月12日(金) 10:00〜12:00

受付締切日 2018年10月2日(火) 
会場 赤羽会館第2集会室 (東京都 北区赤羽南1丁目13-1)
お申込み 以下の受付フォームからお申し込みいただきますと、振込先口座をご案内するメールが届きます。
受付終了



JTCC日本観光コーディネーター協会

 

新刊情報




学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

(一社)日本観光文化協会と連携する(一社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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