観光士、観光コーディネーターの認定は、わが国では唯一、日本観光士会がその資格認定を行っています。


JTCC日本観光コーディネーター協会








社団法人日本販路コーディネータ協会


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商品開発スキルアップ研修

「商品開発スキルアップ研修」

 本研修では、商品を企画する発想や手法をテーマにし、その中でも消費者の共感を得るうえで大変重要なセグメンテーション、ターゲティング、ポジショニングにフォーカスして、商品開発スキルアップ研修を開催します。

セミナー概要

商品開発   
・商品企画 販路開拓を 成功させるには 
・商品企画・商品開発計画 
・商品コンセプト 
・市場の現状把握 
・課題の発見の方法

1.市場の新たな切り口をみつける視点

視点1〜6:環境の切り口
今までの市場の切り方を見直してみよう

.ペルソナを使ったマーケティング

【レベルチェック】顧客像がどれくらい鮮明に見えていますか?
・ペルソナを使ったマーケティング
・顧客像が鮮明になると何が見えてくる
・「ターゲット刺さるコンセプトを作るターゲティング
ターゲットを可視化してみよう

.商品企画の落とし穴

・商品企画ステップ10における実作業ベースの落とし穴
課題の発見の方法  


講師紹介

講師名

楠本秀俊

所属

起業家支援アドバイザー事務所Vam Office代表
(社)日本販路コーディネータ協会認定講師、販路コーディネーター1級、セールスレップ1級

略歴

株式会社東急ハンズの店長、取締役を歴任、独立して、暮らしに役立つ生活雑貨全般の先端商材を30年間に亘り見極め続け、ライフスタイルの殆どの幅広い分野で"物"と"コト"についての知見がある。また、店舗運営の要職として、営業管理を20年近く経験しており、催事計画立案・売り場構築・店頭陳列から、ショーカードの作成に至るまで、店頭改善、利益体質改善にむけた店舗運営全般の課題解決に向けた実務経験が豊富にある。

JMグループ代表

小塩稲之代表

 小塩稲之

◆「MMワンシート企画書 作成・活用ミニ講座 」◆

 「企画」が成功する確率は実は野球選手の打率よりも低いといわれているが、よく準備されたものは成功する確率も高い。その確率を高めるツール「MMワンシート企画書」のミニ講座。 
 公的機関の販路開拓や商品改良などの支援事業など実践の場では、この企画書がフルに活用されている。 各種のプロジェクトで準備するMM戦略シートの完成度をより高めるためには、企画の段階に最大の時間をかける必要がある。 そのための事前ツールが「MMワンシート企画書」
。そのポイントを解説。

所属

(一社)日本販路コーディネータ協会会長             
(一社)日本観光文化協会会長              
 日本商品開発士会代表 

略歴

マネジメントマーケティング理論の提唱者。「場おこし学」の提唱者
でもある。
その代表的開発ツールにMM戦略シート、MM戦略会議(MMC)、
MM戦略会議プログラム(MMP)、MMの商品企画開発ステップ10
などがある。
現在 (一社)日本販路コーディネータ協会会長、(一社)日本観光文化
協会会長ほか多数の公職を務める。 
著書に『コトづくり、モノづくり、場おこし学』、小塩稲之の商品開発
学―商品はこうしてつくるなどのほか、論文コラム多数。


〔対象〕どなたでも受講できます

なお、当日は講師、参加者との懇親会(参加は任意)もご用意しています。

〔料金〕
研修料 一般 税込5,400円   協会資格登録者 税込3,240円
※セールスレップ・販路CO協同組合員は研修料無料


大阪会場
開催日時

2018年10月19日(金) 18:00〜20:00

受付締切日 2018年10月9日(火) 
会場 ドーンセンター小会議室2 (大阪市中央区大手前1丁目3番49号 ドーンセンター )
お申込み 以下の受付フォームからお申し込みいただきますと、振込先口座をご案内するメールが届きます。
受付フォーム

 


JTCC日本観光コーディネーター協会

 

新刊情報




学校認定校制度



観光プランナー認定 
当協会認定の教育課程を履修し単位修得した者に、学校の申請に基づき資格認定証を 授与


資源活用と観光等の情報

(社)日本観光文化協会と連携する(社)日本販路コーディネータ協会は、日本で唯一、プロフェッショナルのマーケティングコンサルタント「販路コーディネータ」を養成し、資格認定を行っている団体です。いままで、協会が取り組んできました国、地方公共団体様などの公的マーケティング支援事業などを展開してきた団体です。今後も、地方公共団体様、商工会議所様、商工会様、公的支援機関様などを通じまして、資源活用と観光等の企業情報、 地域情報などを入手しながら、成長が期待できる分野に積極的に取り組む観光関連の企業様や、 製品開発、地域ブランド拡充などに意欲的に取り組んでいる農産物、加工物等の生産者様等に重点的に配慮し、全国各地の47都道府県の観光産業及び食と伝統工芸品、地場産業を軸に、本事業 をさらに一歩押し進めることにしたいと考えております。


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